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PRESS RELEASE

プレスリリース

2012.07.10プレスリリース

今年もやります!かんたんパソコン節電ソフトでお馴染みのオプティムが今夏もOptimal Green無償配布を開始 - 今年の夏も、みんなの力を合わせて節電を! -

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報道発表資料

2012年7月10日
株式会社オプティム


今年もやります!かんたんパソコン節電ソフトでお馴染みのオプティムが
今夏もOptimal Green無償配布を開始
- 今年の夏も、みんなの力を合わせて節電を! -




株式会社オプティム(東京本社:東京都港区、代表取締役社長:菅谷 俊二、以下 オプティム)は、昨年無償配布し、たくさんの方々にご利用、ご協力いただいた、かんたんパソコン節電ソフト「Optimal Green Contribution Version」の無償配布を今夏も開始いたしました。
昨年に引き続き、電力安定供給への不安がささやかれる中、みなさまと共に少しでも節電のお手伝いをしていきたい考えです。
「Optimal Green」は、パソコンの電源設定の内容をもとに独自のパソコン診断テクノロジーを用い、現在の消費電力の診断、最適な電源プロファイルを作成、設定を行います。あわせて、パソコンの使用状況に連動して省電力モードの設定、最適化を自動的に行うことにより省電力化を実現します。
また、省電力効果を可視化する機能として、省電力対応前後の電力消費量比較、電力削減量に加え約20,000件に及ぶ製品データベースに基づき予想消費電力量、省電力状況の理論値を表示する機能を提供しています。
※昨年は、約51,000人の方にご利用いただき、約290,000kWhの削減(東京ドームプロ野球ナイター6試合分の電力に相当)を実現することができました。

■Optimal Green Contribution Versionダウンロードサイト
https://www.optim.co.jp/products-detail/download/3613
節電効果については弊社ウェブサイト(https://www.optim.co.jp)や弊社のTwitter公式アカウント(http://www.twitter.com/optim_jpn )にて随時更新中です。

<かんたんパソコン省電力化ソフト・Optimal Greenによる具体的効果について>
例えば、Optimal Green を 10万台のパソコンで1カ月間利用した場合、「家庭用照明の約182年分」と、同じ削減効果が期待でき、約31万8千世帯の夜間1日(約5時間)の家庭用照明電力を確保できます。(※当社使用環境から推定)

<メディアの方々へのお願い>
本ソフトは、一般のご家庭、特にオフィスでのパソコン利用時の節電に有効です。
本ソフトで多くの効果を得るためには、多くの方々のパソコンに本ソフトをインストールしていただくことが必要になります。メディアの方々のお力を頂き、多くの方々に本ソフトをご紹介いただくことで、国内全体の節電効果が得られますので、是非、積極的なご紹介をお願いいたします。

本内容に関するお問い合わせ
Optimal Green: https://www.optim.co.jp/services/end
電話 03-6718-4027 担当:岩瀬谷/成田

【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
~Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な~
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。

製品情報: https://www.optim.co.jp/products/


【株式会社オプティムについて】
商号: 株式会社オプティム <https://www.optim.co.jp/
佐賀本店 :佐賀県佐賀市高木瀬町東高木223-1
東京本社 :東京都港区港南1丁目6番34号 品川イースト
代表者  :菅谷 俊二
主要株主 :菅谷 俊二
      NTTインベストメント・パートナーズファンド投資事業組合
      東日本電信電話株式会社
設立   :2000年6月
資本金  :1億8,338万円

主要取引先:日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社など (順不同)

事業内容 :複雑化するITインフラ・ユビキタス社会において、誰もがITを快適に使える為の利用環境最適化と企業側で増大するサポートコストの軽減を目的としたソリューション『Optimal(オプティマル)』を提供しています。『Optimal』は、コンシューマー向け、NGN向けSetup、Diagnostic、MarketingソリューションやHome network向けソリューション、企業向けソリューションと幅広いターゲットに向けたソリューションを展開し、サポートするデバイスはパソコンだけでなく、Mobile、Router、TV、Game、Multifunction Peripheral、Server、Printer、DVD recorderなど家庭内、企業内でつながる様々なネットワーク機器となります。

【本リリースに関する報道機関からのお問い合わせ先】
株式会社オプティム マーケティング広報担当
TEL  : 03-6718-4027
FAX  : 03-6718-4037
E-mail: info@optim.co.jp


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