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報道関係者各位
プレスリリース

2017年6月15日
株式会社オプティム
(東証一部、コード：3694)

MDM・PC管理サービス「Optimal Biz」、
文教市場MDMマーケットシェア43.2%を占め、No.1を獲得

AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム（以下 オプティム）は、MDM^※1・PC管理サービス「Optimal Biz」が、株式会社富士キメラ総研^※2（以下 富士キメラ総研）が2017年3月に発刊した調査資料「エデュケーションマーケット 2017」にて、2015年度文教市場 MDMマーケットシェアで43.2%を占め、No.1^※3を獲得したことを発表します。

■調査資料内容

本調査資料は、小・中・高等学校、大学、専門学校などを対象に文教市場のトレンドを調査したものです。教育の情報化加速に向け、官民一体となって進めている教育事業の施策動向を踏まえつつ、協働学習支援のためのシステムから、タブレット活用に欠かすことのできないセキュリティシステムまで幅広いマーケティングデータが記載されています。

本調査資料内で「Optimal Biz」は、2015年度文教市場において43.2%のMDMマーケットシェア（金額ベース）を獲得し、No.1となりました。富士キメラ総研はこの結果を下記のように分析しています。

“オプティムは元来当該市場でトップシェアを有していたが、2015年10月の東証一部上場以降、知名度/ブランド力の向上によりさらなる実績拡大に成功している。教育機関におけるモバイル端末の普及を受け文教分野への注力度を高めている。”

なお、富士キメラ総研による2016年度の見込値も同調査資料に掲載されており、こちらも2015年度と同様にシェアNo.1だとしています^※4。

■「富士キメラ総研」とは

富士キメラ総研とは、市場調査（フィールドリサーチ中心）に長年に亘る実績を持ち、情報の質やリアルタイムなデータの収集・調査力に強みを持つ会社です。特に先端技術市場の調査に特化しており、ITインテリジェンスが高度化する中でOn the information edge（最先端情報で優位に立つ）を目指した実態調査とコンサルティングを提供しています。

■「Optimal Biz」とは

「Optimal Biz」は、企業で使用されているスマートフォンやタブレット端末の管理、セキュリティ対策などをWebブラウザー上から簡単に一括で行えるMDM・PC管理サービスです。また、Zone Managementや機器検出技術といった特許技術を組み込んだ機能や、端末メーカーとの提携による業界最多の対応機種数、大規模ユーザーを抱える組織の構造を視覚化した階層管理機能、直観的なユーザーインターフェースによる管理画面なども強みとしています。

詳細は以下のWebサイトをご確認ください。
https://www.optimalbiz.jp/

【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。

【株式会社オプティムについて】

【Copyright・商標】

※記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。

※本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。

【本件に関する報道機関からのお問い合わせ先】
株式会社オプティム　マーケティング広報担当　村上
TEL: 03-6435-8570 FAX: 03-6435-8560
E-Mail: press@optim.co.jp
Optimal Bizサービスページ : https://www.optimalbiz.jp/